あなたの一押しが私の力になります
2005年09月
注目されていた内閣改造が今日行われました。組閣の顔ぶれや小泉首相の会見の様子は
首相官邸ホームページから見ることができます。
率直な感想は手堅いに尽きます。中でも注目するべきは対外的な顔とも言える外務に麻生さん、官房長官に安倍さんを持ってきたこと。ポスト小泉レースもこの二人が軸になりそうです。この二人は共に中韓に安易に妥協しない物言いでも知られていますし、中韓や媚中親韓の国内マスコミにとってはいやな人事でしょうね。特に韓国は外相を寄越して、図々しくもいろいろ
注文を付けていったばかりですから完全に体面を失った形です(笑) 当てつけというよりか、眼中にないといったところでしょうね。
官房長官の発言は政府の見解そのものと受け取られます。安倍さんは官房長官になることによって、今までのような自由な物言いは出来なくなります。総理総裁になるための現実と理想のジレンマを高い視点で習得できる、官房長官ポストは時代のエースに相応しいものです。小泉首相との意見のずれをどう修正していくのか、注目です。一時的には少し慎重な言動になってしまわれると思いますが、温かく見守っていきましょう。
最近風格がでてきた外務大臣の町村さんが外れてしまったのは残念でしたが、後任が麻生さんなら申し分ありません。これを機に言われっぱなしだった中韓への反撃が始まるのでしょうか。余り期待しすぎるのもアレですが、ちょっぴり期待することにします。中韓への配慮ゼロのこの二人の人事からも言えることですが、明らかに靖国をも含む歴史認識カードでは、日本が有利になりつつあります。中韓様のお怒りをどうする〜と喚いていた反日メディアはいいかげん空気を読みなさい。
福田さんの処遇については、非常時の隠し球という気がします。今の流れでいけば次期首相の目はないでしょうが、アメリカの情勢の変化等の波乱要因によって親中派を担がざるを得ない局面になった時に彼が必要とされるでしょう。中韓対決色?の今内閣内にいては資格的に不適でしょうから、閣外にいて貰うことで安定感のある滑り止めとしたというべきでしょう。この辺の考察はすべて単なる思いつきですので(汗)、ご理解をお願いします。
北側国交相の留任だけは唯一のマイナスポイントですね。ビザ緩和措置で案の定、韓国人犯罪が激増しているようですから、ビザ緩和措置の撤廃と更なる厳格化を早急に求めます。また海上保安庁の密漁船の取り締まりなども厳しくやるべきです。北側に任していてはダメでしょうから、小泉首相はこれらの措置を頭ごなしに実現するべきです。
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あなたの一押しが私の力になります
面白そうなので、
新聞がなくなる日 歌川令三 草思社
という本を読んでみました。いろいろ感想を述べてみたいと思います。
まずは印象に残った部分を抜き出してみます。
タイムスリップ グーテンベルクに始まった「紙」のマスコミ
ルターの宗教改革はメディアの「すげ替え」である
『近未来の新聞像研究会報告書 デジタル情報時代 新聞の挑戦ジャーナリズムは生き残れるか』と題する研究論文を日本新聞協会が発表したことは、この章の冒頭で紹介した。表題にある「ジャーナリズムは生き残れるか」は、もっと端的にいうなら「紙の新聞は生き残れるか」という意味だ。
ジャーナリズムの語源は「日刊」を意味するラテン語「diuruna(日、昼)」だ。時事的な情報や意見を、マスメディアを通じて大衆に伝える活動をいう。新聞こそその王者であると自負してきた新聞人にとっては、新聞とジャーナリズムはほとんど同義語だ。
話は何百年か昔にさかのぼる。「マスメディアとは新聞である」の時代をもたらしたのは、技術革新であった。一五世紀中頃、ドイツのマインツの金細工職人、ヨハネス・グーテンベルクの、活字による印刷技術の発明だ。それが、一七世紀の近代新聞成立の決定的条件を作った。
グーテンベルク以前の文字による情報伝達手段は、手書きの書簡か、手間のかかる木版だった。本は原本も写本もすべて手書きだ。中世の地中海都市には、手書きの書面新聞(News-Letter)があった。為政者の意思を大衆に伝えるために王に雇われた吟遊詩人もいた。カトリック教会では、聖書を読めない文盲の大衆に、神父が[神の教えは、かくの如し」と説教していた。
印刷物が出回る以前の情報は、すべてアナログであったことはいうまでもない。総務省「情報流通センサス」の情報分類法(42ぺージ)を、あえてこの時代にあてはめれば、第三グループの「空間系」が情報の主流だった。集会、会議、学校の講義、演劇、教会の伝道、そして社会や家庭の対話が情報流通の場であり、情報の表現法は、人間の声や音楽、あるいは人間のしぐさだった。
空間系の次に位置するのが、第二グループの「輸送系」だ。輸送系情報の容れ物は、羊皮紙、木片、石、後に紙が登場した。文字や、絵で表現されていた情報はすべて手書きだった。印刷という量産手段がなかったので、輸送系は、空間系の補助的な情報伝達手段に過ぎなかった。
何がこの時代の主たる情報の媒介者だったか。それは生身の人間だった。王の命令を鎖民に伝えるために雇われた吟遊詩人とか、神の教えを伝道する神父も情報の媒体、すなわちメディアだった。一六世紀のマルティン・ルターの宗教改革、あれは何であったか? メディア史の観点から見れば、「宗教改革とはメディアの首のすげ替えである」との答えが引き出される。
当時の聖書はすべて筆写で、いまの金に換算すれば何百万円もする稀書だった。それもラテン語かギリシヤ語で言かれており、ドイツ語訳はなかった。言葉のわからないゲルマン人大衆は、聖書の内容をカトリックの坊さんから伝えられ、もっぱらそれを神の教えと受け止め、信仰していた。
神と人間をつなぐメディアである坊さんが、聖書に書いていないデタラメを言ったらどうなるか、坊さんたちは、教会の建設資金を集めるため、免罪符という大国行きのニセ切符を販売した。教会が神のすべてに関する情報を独占していたので、無知な大衆には、メディアの指示通り免罪符を買うしか選択肢がなかった。
中世カトリック教会のこのような行動を、今風に表現すれば「メディアの横暴とその弊害」ということになろうか。ドイツの大学の神学部教授たったマルティン・ルターはこれに強く反発した。「聖書こそ、神の教えを伝える唯一のよりどころである」が教会批判の根拠だった。神と人間をつなぐメディアは「教会」ではなく「聖書」であるという主張である。
そのために聖書のドイツ語所に取り組み、「坊主」から「聖書」へと、キリスト教における支配的メディアの改易に成功した。
ルターの宗教改革をメディア論的に語ると、以上のようになる。もし、あのとき、グーテンベルクの活版印刷術がなかったらどうなったか。ルターの労作である聖書のドイツ語訳は大衆には行き渡らず、メディアの改革は成功しなかっただろう。技術が変われば、メディアが変わる。宗教改革がまさにそれを実証した。
新聞を脅かすニューメディア社会の風圧
デジタル情報社会では「紙」新聞だけがニュースや情報の運搬手段ではないことは誰もがわかっている。しかし、そのような認識を経営戦略にどの程度織り込むかは、日米韓の三カ国の新聞界でかなり異なっている。前節では、その濃淡の差を、新聞経営モデルの違いに求めた。
だがそれだけでは、日本と米韓の新聞社のニューメディアヘの際立った姿勢の違いを説明しきれない。日本と米韓の温度差はかなり大きい。それを解明するもう一つの視点は、新聞を取り巻く社会的状況の違いである。
この本の第三章、第四章を読み返していただきたい。米韓両国ではマスコミ、とりわけ新聞に対する社会の風当たりからわめて強い。韓国ではインターネットによる「オンライン」媒体が「紙」新聞相手にメディア革命を起こした。「新聞はごく少数のプロの作った意見を一方的に大衆に流す旧メディアだ。デジタル情報社会が双方向メディアであるインターネットをもたらした。いまや市民一人一人が記者になって報道や論評活動に乗り出し、マスコミの特権を打破しよう」(オーマィ・ニュース社)と大新聞に挑戦代をただきつけた。
これを契機に「紙」と「電子」は単なるメディアの形態の連いにとどまらず、思想や文化対立の象徴となった。それが二〇〇二年の大統領選挙のフィーバーのなかで増幅され、「紙」は「老壮年」と「保守派」、「電子」は「若者・盛年連合」と「左翼」であるとの特別の意味合いをもつにいたった。
驚いたのは、市民型「オンライン」メディアに先駆けて九〇年代半ばから「電子新聞」を手がけてきた韓国の三大新聞だった。インターネットの双方向性の機能を充実させ、巻き返しに出た。すでにかなりの部数減に見舞われている韓国の大新聞は、「紙」を唯一のよりどころとする経営モデルを破棄している。経営の主要な柱の一つに「電子」メディアを位置づけている。この決定の背後には社会運動としての市民型「電子」メディアからの強烈な刺激があったことを見逃すわけにはいかない。
韓国の「電子」メディアの社会的影響力は、日本とは比較にならないほど大きい。それは日本人と韓国人の国民性の違いにも由来している。韓国人は議論好きである。日本では閲読率の低い社説を熱心に読む人が多い。自己主張しない人は軽く見られる。こうした主張型の国民性が、新聞などの一方的発信のメディア特性をもつマスコミに飽き足らなくなったのだろう。
米国のインターネット・メディアは「第五の権力」と呼ばれるほど力をつけている。ブロガーと呼ばれる双方向の電子メディアで、パソコンで身辺やコミュニティのニュースを流す「一人新聞社」を営む人々だ。その数は八〇〇万人、そしてブロガーのホームページにアクセスする読者は三二〇〇万人いると推計されている。米国の「紙」の新聞社は約一五〇〇社、発行部数は五五〇〇万部であることを考慮すると、米国の「一人新聞社」とその読者の数はいかに多いかがわかるだろう。
ブログが三大テレビの看板ニュースキャスターの誤報を指摘し、訂正させたこともある。三人の弁護士がやっている保守系のブログで、「CBSテレビのブッシュ大統領の軍歴疑惑報道は事実無根」との調査報道を掲載し、大マスコミに一矢報いた。ニュースキャスターは誤報を認め、テレビ面面で謝罪したが、結局辞任に追い込まれた。選挙直前の出来事だった。これが有権者の判断に影響したことは間違いない。
「第四の権力」はマスコミだ。ニューヨフク・タイムスの電子版と。「第五の権力」ブロガーのネット集団と、どちらがオンライン・メディアとして影響力があるか、公開の賭けまでおこなわれている。日本ではどうか。数十万のブロガーがいるといわれるが、市民ジャーナリズムと呼ぶには社会的影響力があまりにも小さい。日本のブログには、社会派が少ない。内輪のグループのおしゃべりや、対話というより独り言の多い情報タコツボ人間型だ。おとなしくて内にこもる。発言者は嫌われる。そういう今日の日本社会の一つの断面が反映しているのかもしれない。
ニューヨーク・タイムスは、自社の「電子版」のなかに、これはと思われるブロガーたちを組織し「一人新聞社」のキー局を設立し、数百万の新規の「電子」読者獲得をめざしている。韓国のオーマイ・ニュースは、「近代のメディアの王者はニューヨーク・タイムスだった。だがポスト近代の王者は市民記者たちのブログ・ジャーナリズムだ」と宣言している。
ニューヨーク・タイムスは「電子」メディアの雄たらんとし、ブロガーたちはこれを阻止しようとする。二ー世紀のメディアの興亡は「紙」の上ではなく、「オンライン」の世界で繰り広げられる兆しがある。
日本では、市民の「電子」メディアが、「紙」の大新聞の挑戦者として名乗りを上げる気配はない。また「オンライン」上で、大新聞系とブロガーが影響力を競い合うこともない。こうした社会状況の違いが日本の新聞の「紙」本位制はまだ安泰だという認識の下支えとなっている。
日本的新聞経営モデルが崩れるとしたら、その要因はなんだろうか。新聞に対する社会の挑戦が巻き起こす風圧ではなく、内なる問題、すなわち、じわじわと進む読者の「紙」新聞離れだ。
まだ発行部数の総体を目立って減らすほどの要因にはなっていないが、世代別に分析すると、インターネット好きの若者を中心に非購読者が年々かなりのテンポで増加している。何年かたって気がついてみたら、一世帯当たりの新聞購読率が米韓並みの水準にまで大きく落ち込んでいた。そのような事態が到来するのは、それほど遠い将来ではないように思える。内容の補足としては
日経メディアラボ メディアラボの目 「紙とネット」のジレンマPassion For The Future 新聞がなくなる日新聞社の内情情報としては
佐々木俊尚の「ITジャーナル」:
新聞のビジネス的問題点を洗い出した書籍「新聞がなくなる日」以上のリンクも参考になりますのでお暇があれば飛んでみてください。
この本の内容としては日本の新聞社のビジネスモデルの特徴を米韓の新聞と比較し、その未来を予測すると言った内容です。そして若年層の新聞離れによって日本の新聞がその利益の多くを依存する個別宅配制度はいずれ弱体化し、新聞業も衰退せざるを得ないと言った内容のものでした。新聞業界出身の著者でありながら、日本の新聞の未来を客観的かつ冷徹に見通しているという点では評価できる本だと思います。
しかし、日本の新聞が抱える偏向報道問題については一言も言及がありませんし、韓国のネット言論が生んだのむひょん政権の迷走、国を挙げての反日、排他的民族主義についての記述も無きに等しいです。そういった意味では非常に一面的な記述とも言えます。日本の新聞の抱える諸問題の中で、ビジネスモデル考察のみに偏った書です。
日本の新聞の抱える諸問題の中で一番重要なのは、著者の文を借りるならば、
神と人間をつなぐメディアである坊さんが、聖書に書いていないデタラメを言ったらどうなるかという部分にあります。大衆に真実を伝えなかったり、真実を曲げたりする今の日本の新聞の姿はまさに中世カトリック教会のインチキ坊主の姿とそのまま重なります。そして活版印刷は中世の迷妄から中世の大衆を救う役割を果たしましたが、その現代版は間違いなくインターネットに違いありません。そういった視点が全く欠けています。
この本の中には新聞人の言葉も度々引用されていますが、総じてネット言論を軽視、蔑視しています。そのたいそうな自信の割には日本の新聞は極めて閉鎖的です。アメリカのネット版新聞は記事に付随して参考リンクがつく場合が多いそうです。記事の内容に自信があるならば、セカンドオピニオンと比較されても構わないわけですから、広く参照リンクを張っても構わないわけです。しかし、日本の新聞は特定国家、特定団体の真実について決して語らない、隠蔽捏造歪曲に満ちた洗脳工作メディアに堕していますから、真実を知られないように極めて閉鎖的な記事になるわけです。自分たちの世界に閉じこもり、ネット社会との交流を極力避けようとする日本の新聞は、ビジネスモデルとしてだけではなく、言論の質そのものについても明らかにネット言論を恐れています。
最近、ブロガー界の一部で話題騒然(笑)のブログがあります。「世に倦む日々」というブログです。そのブログは「stop the koizumi」運動を提唱し、反小泉プロガー同盟の盟主として日本の言論界を動かそうとたくらんでいます。でもそのブログ、トホホな事にコメントを一切受け付けていません(コレでブログと言えるのかは不明) さらにトラックバックも自分の意見に賛同するもののみを残し、反論のトラックバックは削除しています。自分の言論に自信があるのならば、反対意見に晒されても構わないはずなのですが、自分の言論に自信がないのでしょうか。洗脳と自覚しているのでしょうか。
左翼は議論、とりわけ反論を恐れます。新聞は一方的なメディアです。大衆は新聞のご高説を拝読することしかできません。しかし、ネットは双方向の対話を可能にしました。韓国の中央日報という新聞のネット版(当ブログのニュースサイトいろいろにリンクがあります)にはコメント欄が設置してあり、購読者は新聞記事に対して感想や反論を述べることができ、そのコメントは他の読者も閲覧することができます。中央日報の連日の反日記事には正直辟易していますが、このコメント欄の設置自体は大変斬新かつ立派なものだと私は高く評価しています。日本の新聞も是非、見習ってもらいたいものですが、おそらく無理でしょうね(笑) 隠蔽捏造歪曲に満ちた日本の新聞では、ネット社会に晒されれば瞬殺論破されて信用と信頼ががた落ちしますから。唯一まともな産経新聞あたりが新聞記事にコメント欄を付け、トラックバックも受け付けるようにすれば、他の新聞に対しての改革圧力は高まりますから、勇断していただきたいものです。
今の日本を縛り付けている様々な鎖の中で一番大きな役割を果たしているのが新聞です。自らの既得権のみを重視するその姿勢は、中世におけるカトリック教会そのものです。日本の新聞は
・日本の大衆を自虐史観に縛り続け
・中韓朝の真実の姿を伝えず
・総連、民団、創価、解同などの真実の姿を伝えず
・自らの存立を危うくするネット言論を弾圧する人権擁護法の問題を隠蔽し
・中韓朝と関連団体におもねって反日活動に加担し
・最低限の防衛すら否定するエセ平和活動を推進し
・事実上戦後日本の平和を守ってきた自衛隊と米軍を敵視し
・愛国心を否定して日本を骨抜きにし
・日本を弱体に置き続ける目的の現憲法を過度に神聖化し
・日本の中韓朝への隷属化に力を貸してきた
という大罪があります。
ネット言論の真実の力はもはや新聞の力をはるかに凌駕しています。問題はいかにネット言論が市民権を得るかですね。新聞やテレビなどの既得権メディアは、自らを危地に追いやること確実な、ネット言論に対しての言及を極力避けていますから。短期的には次のアメリカ大統領選挙、長期的には日本の次の国政選挙までに、いかにネット言論が存在感を高められるかが日本の命運を左右するでしょう。
何時の間にやらブログを始めて半年を過ぎていました。最後の方の一ヶ月はさぼり癖がすっかり付いてしまいグダグダでしたが(笑)
祝・半年?ということでブログランキングなるものにコッソリ参加してみました。もうすでに一押ししてくださった方が何人かいらっしゃるようで、とても感謝しております。
実は今、ソースネクストの激安復刻ゲームの「信長の野望 嵐世紀」にはまっておりまして(汗)、難易度は初級で武田家プレイという、小学生からもバカにされそうな超安直プレイで天下統一を着々と進行しております(笑) ちなみにプレイスタイルは内政コツコツ派なので攻略にはかなりの時間がかかります。
私には数年に一度、ゲームで天下統一か世界征服を突如したくなってしまう時期があり、ちょうど街角で手頃なゲームを見つけてしまったばかりに突然の発病に至ったわけです(汗) 今までの経験からすると、もう半月ほどすればこの奇病も治ると思います。
なんかとりとめもない話で申し訳ありませんでした。
多くの新聞やテレビ、左派系のブログなどでは「小泉政権の対中韓朝外交は行き詰まっている」ことになっています。はたしてそうでしょうか。私見を述べてみたいと思います。
そもそもA級戦犯を含む戦没者を祀ってあるとはいえ、神社にお参りすることが戦争を肯定美化するとか軍国主義の復活だとかに結びつけるのは余りにも強引な理屈です。なぜ中韓は真実から遠く離れた非難をしなければならないのでしょうか。
小泉政権以前では中韓を刺激するような問題発言があれば、一国の閣僚であってもマスコミに吊し上げられ首が飛んでいました。日本は中韓が相手となると多少の不条理でも堪えて譲歩することで配慮や誠意を示してきました。もちろんインターネットが普及する前だったこともあり、左翼に支配されたマスコミと教育界の影響で日本全体が自虐史観にどっぷりと浸かっていたことも背景にあったでしょう。自民党田中派ー橋本派ラインと外務省チャイナスクールの日本の国益に背いた動きも無視することはできません。
中韓は日本を非難すれば譲歩が得られることが判ったため、日本非難である反日を常用するようになりました。中国に於いては国内の不満を転嫁するために反日は格好の材料でした。韓国に於いても国を挙げての朝鮮を過度に美化する教育や、現実から乖離した異常な自尊心を充足させるための格好の材料となりました。こうして中韓は安易かつ無条件に快楽を得られる、「反日」という名の禁断の麻薬にのめり込みます。「反日」中毒は皮肉にも中韓そのものをも容赦なく蝕みます。真実を知らされない大衆の愚民化です。反日政策を採る政府、洗脳されて反日に染まる大衆、その大衆に迎合して反日を煽るメディア、これらが相互に作用しあって今となっては終わり無き反日の連鎖、悪循環が見られます。反日中毒になった中国韓国では、もはや政府は反日をしないことには、大衆の支持を繋ぎ止められなくなってしまっているのです。その結果、中韓政府の外交的な選択肢は極めて狭いものになっています。
一方、日本では中韓の果てしなき非難と日本の際限なき譲歩を座視できなくなった人々が立ち上がり始めます。「新しい歴史教科書をつくる会」をはじめとする保守層です。そして中韓の反日の異常さには普通の人々もさすがに気が付き始めます。日本に住み、まともな感性を持つ人なら「日本は軍国主義」などと非難されれば、「え?何でなの?」となります。そしてインターネットの常時接続の普及によるネット言論はマスコミと教育界の洗脳から覚める大きな場となります。日韓共催のサッカーW杯、中国でのサッカーアジア杯、不自然に湧いた韓流ブームなども日本の大衆が覚醒する大きなきっかけとなります。日本は確実に目覚め、左翼の洗脳からも脱しつつあります。
こういった日本国内の新たな世論の後押しもあり、小泉政権では中韓に対して安易な譲歩をしなくなります。と言うより中韓の反日のレベルは過激の度を増して、もはや日本としても許容譲歩し難い局面にまで達していたということもあったとは思います。一方、中韓は戸惑います。お約束の日本の譲歩がないからです。焦った中韓は日本に圧力をかけようと策動します。その結果が中韓の反日暴動です。しかし、その暴動で中韓が得たものは、世界からの非難と警戒心でしかありませんでした。中韓政府は反日の危険さを知っても、国内向けには民衆の人心を繋ぎ止めるために反日を止めることができませんし、非難がトーンダウンしては己の過ちを認めることになり対外的な面子も立ちません。このように外交的な選択肢が極めて狭いものとなった中韓政府こそが追い込まれているのです。
中国政府は反日政策を見直す動きもあるようです。どこかの反日資料館の日本軍の残虐さを強調した展示が撤去されたとも聞きます。日本に対する非難が小泉首相への個人攻撃にシフトしてきているのも、国内向けに反日の旗は降ろしていないぞと示しつつも、日本や世界に向けてはある意味妥協をしてきているとも言えます。武器を日本に向けて構えつつもムーンウォークでじりじり後退している印象です(笑)
韓国は世界一空気が読めない民族ですから、深甚なショックがない限り反日から脱却することはなさそうです。何をしても悪意に取る国でもありますから、放置が最善の選択だと思います。韓国は一度どん底に突き落として、日本の存在の歴史的な意味を再認識させるしか反日を止めさせる方法は無いように思います。
小泉首相が靖国に参拝して、確かに中韓政府の対応はますます強硬になりました。しかし、日本はオロオロする必要は全くありません。追いつめられているのは中韓ですし、日本はしばらく放って置けばよいのです。中韓が日本を非難すればするほど、カッカして熱くなればなるほど、日本は平静に冷静に応じていけば良いだけです。そうした態度を日本がとることによって中韓の言動の異常さはますます際立ってきます。また反日暴動を再び行えば、外資が中国への投資を回避する動きはますます強まります。そうなれば外資を取り込んで成長してきた中国経済は停滞し人民の不満も高まり、中国に於ける権力構造そのものが崩壊します。追い込まれているのは中共なのです。韓国はどうでもいいからしばらく放置しておきましょう(笑)
小泉外交は失敗? とんでもありません。大成功ではないですか(笑)
本日、小泉首相が靖国を参拝しました。それを受けて反日分子どもが水を得た魚のように、生き生きと活動しています(笑) 衆院選で自民党が大勝し、民主党党首が改憲派の前原誠司となり、失意でしょんぼりしていた所に、おいしいお得意のネタを得たのですから無理もありません。
私の考えについてはサイドバーメニューのブログ内検索で「靖国」と入力して検索すればいっぱい出てくるはずです。微妙に考えの変わった部分もありますが、基本的な骨格は変わっていません。
今回の民族主義的色彩を極力廃した形での参拝は、冷静かつ適正な判断だと私は評価します。大東亞戦争や東京裁判は連合国側に非があったとするような民族主義的主張をすることは、中韓の挑発に乗って欧米までをも敵に回しかねない危険な過剰防衛の主張です。実際に今年の7月頃には欧米のいくつかの新聞で靖国(特に遊就館)は「日本の先の戦争を正当化する」と大々的に取り上げられ、それに呼応するかのように米下院では
東京裁判を再肯定するかのような決議がなされました。こういった中で批判をしたい側に言質を極力とられない形で参拝したことは、極めて合理的な判断です。8月15日でないとか、参拝の形式だとかはこの際、問題にすらなりません。
例の中韓は相変わらずの反応ですが(笑)奴らの反日プロパガンダの化けの皮ははがれつつありますから、基本的には無視軽視の方向で構わないと思います。無理難題を吹っかけてきているのは中韓の側なのですから。ただし、先にも述べたように日本は過剰防衛にならないように民族主義的色彩を極力廃して、世界に真意を伝えることに努力はするべきです。「国家のために殉じた犠牲者に対して国家の代表が慰霊をすることは当然のことである」という主張だけで通すべきと思います。
思う所あって1週間ほどネット環境そのものから離れていました。ネットから離れた田舎の日常はまさに平穏そのものでした。ある意味何も知らないと言う事はとても幸福な状態なのかもしれません。
しかし、現実の日本が置かれた環境は内憂外患の状態にあります。表面的な日常は平穏そのものですが、意識して見つめないと捉える事のできない社会の深層や周辺環境は刻々と悪化しつつあります。現実から目を背ければ一時の平穏は得られますが、それは本当のものではありません。真実の一端を一旦知ってしまった上ではなおのこと。
インターネット環境は言論環境を激変させる高い潜在能力を持っています。というより、その能力を現し始めていると言うべきなのかもしれません。ネット環境が普及する以前は、高度な情報収集は大都市に住みお金と時間をふんだんに使える人だけのものでしたが、今ではどんな田舎でもネットに繋がっていれば日常の片手間に行えます。自分の意見を多くの人に発信するのも、昔はごく限られた人だけの特権でしたが、今では意欲とネット環境さえあれば誰にでも機会があります。もはや市民は無力な存在ではありません。
私も無力ではない市民の一人として、マイペースではありますがこのブログも続けていこうと思います。目標は週二回ぐらい(笑)の記事の投稿です。
あなたの一押しが私の力になります