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対マスメディア戦術

前回のエントリの内容に対してのコメントが全くないのがちょっと寂しいですが、ランキングに投票していただいている方は増えているので、無言の賛意と勝手に解釈して(汗)話を先に進めます。今回は戦術レベルの話です。

マスメディアはライブドアVSフジテレビ騒動でも象徴的に見られたように、劣勢に立たされると公益性、公共性を主張します。彼らが言うまでもなく、国家の命運すら左右する世論に大きな影響力を持つマスメディアは、社会の公器たるべきです。前回でいろいろマスメディアの偏向報道対策に触れましたが、彼らを公共性で追いつめてゆけば、それを上回る理念(いいわけ)を彼らが民衆に示せない限り、施策に応じざるを得なくなると思います。表現の自由や著作権などをおそらく彼らは盾にするでしょうが、それを上回る理念は前回のエントリで触れたとおりです。

著作権などを盾にして、引用の禁止やネット記事が短期でデッドリンク化することは、批判を公にされにくくする措置でもあります。マスメディア報道や記事は嵐のように民衆を感化し、そして消え去ります。記事や報道は形として民衆には残りにくいですが、影響力は残ります。マスメディアの影響力を垂れ流しにされないためにも、形として残りにくい影響力は、常に検証可能な証拠としてネット上に残されるべきなのです。

表現の自由はマスメディアの最強の武器であり、優秀な防具でもあります。彼らの表現の自由は尊重されるべきですし、公権力による弾圧や粛正は自由と民主を尊重する体制である以上、可能な限り避けなければなりません。つまり彼らが自ら自制せざるを得ない、真実を真摯に伝えざるを得ないように仕向けることが必要なのです。

彼らが今まで好き勝手に偏向報道を垂れ流すことができたのは、桁違いの部数による力ずくの洗脳や感化が可能であったからです。有効な反論も常にありましたが、部数が少ない以上影響力は限られます。絨毯爆撃に対して高射砲で応戦するようなものです。異論反論の存在を知らない民衆の多くは、マスメディアによって感化洗脳されてしまうことになります。異論反論の存在が常に分かり易い形で民衆に示されれば、洗脳感化の環境は崩壊するばかりか、隠蔽歪曲捏造などのあるまじき記事や報道は、そのメディア自体を速やかなる衰退に追い込むこと必然となります。メディアは自制せざるを得ませんし、自制しない場合はメディア自体が衰滅することになります。そして、トラックバックやコメント機能を拒否することは、オープンな議論を拒否することになり、結果として洗脳工作機関を認めることになりますから不可能でしょう。異論反論も立派な表現の自由ですから。新聞やテレビが権威と正義を振りかざして、愚昧な民衆(笑)を教化する時代は終わりにするべきです。

以上は前回の補足です。


一方、マスメディアの影響力を削ぐ戦術ですが、ネット言論の存在を周知させることに尽きます。

・編集出来ない生放送で要人にネット言論の存在をアピールしてもらう。
改造新内閣で外相となった麻生さんが、「次期首相のライバルは?」と訊かれて「マスコミ」と答えたことは記憶に新しいですが案の定、マスコミ(笑)はこの発言を翌日の記事や報道で軒並みスルーしました。旧マスメディアは自らの存在を脅かすネット言論を警戒し敵視していますから、編集出来ない生放送でPRしてもらう必要があります。

・ボランティアによるチラシ等のポスティング。
地道ですが(笑)効果はあると思います。ネット環境のない家庭に対しては無駄になるのと、費用と人員の確保が課題となります。マスメディアの偏向報道を憂える富豪が資金をポン、と寄付してくれればよいのですが(笑)

・ホリエモンなどを利用(笑)。
ネット専業新聞は将来性のあるビジネスです。日本ではまだ確固たるネット新聞はありませんから、新しいもの好き&目立ちたがり&露出度の高い&資金豊富なホリエモンは適役かもしれません。もちろん、個人的には反ホリエモンですので(笑)彼以外の立派な人がそれをしてくれるのが理想です。

・偏向報道機関に広告を出稿している企業商品の不買運動。
少しアプローチが違いますが、こういった運動も地味に効くと思います。特にマスメディアにはネットを避け続ける理由がありますが、企業はむしろネット広告やネット対策に本腰を入れつつあります。ネットで不買運動が広がっていると知れば、それなりの間接的な圧力も期待出来ます。


まだまだ考え不足の所もあると思います。異論や反論、補足や助言など意見をお寄せいただければ幸いです。


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コメント
投稿者:新規開拓営業研究所(2005年11月15日 08:42)
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この度、このサイトを見つけ、大変為になる素晴らしいサイトだと思い、ぜひリンク
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■新規開拓営業研究所 管理人 大和 良太郎■

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